液晶
液晶（えきしょう、Liquid Crystal）は、固体（結晶）と液体の中間状態の名称の一つである。 これを利用したディスプレイ・テレビ受像機については、液晶ディスプレイ・薄型テレビを参照のこと。
結晶と液体の中間状態としては、液晶のほかに柔軟性結晶（プラスチック・クリスタル）がある。結晶では粒子の位置と方向に長距離秩序がある。それに対し液体では粒子の位置・方向とも長距離秩序はない。 液晶は厳密には結晶と液体の中間状態のうち、粒子の方向の何らかの秩序は保っているものの、3次元的な位置の秩序を失った状態である。つまり、液晶には大きく分けて異方性を有する液体、1次元的な重心秩序をもった2次元液体、2次元的な重心秩序を持った1次元的な液体の3種類がある。ただし、歴史的には3次元的な位置秩序を持った中間層の中にも液晶と呼ばれてきたものもあり、定義が厳密に守られているわけではない。一方の柔軟性結晶は3次元的な位置の秩序を保っているものの、粒子の方向の秩序が失われた状態である。 液晶という名称は、液体（Liquid）の流動性と結晶（Crystal）の異方性を合わせ持つことに由来する。米国で発明された液晶という言葉が定着していなかった1960年代には、液体水晶という名称が使われていたこともあった。 現在、液晶を応用した機器として液晶ディスプレイが広く使われており、液晶という単語が液晶ディスプレイのことを指して使われることが多くなっている。 ＜e-wordより ＞
薄型テレビ
薄型テレビ（うすがたテレビ、Flat Panel TV）とはテレビ受像機の1種類であり、一般的にはフラットパネル・ディスプレイを使ったテレビの事である。薄型のものが現れる以前のテレビはほとんどがブラウン管式だったが、ブラウン管で大きな画面のTVを作ると奥行きと共に重さも重くなった。当初はそれ程大きな画面が製造できなかった「薄型テレビ」も薄く軽い長所は大画面化に向いておりTVメーカー各社は画面サイズの拡大に取り組んだ結果、ブラウン管式TVを置き換えられるだけの性能と価格を備えるものが作られるようになった。 日本では2003年からの地上デジタル放送の開始によるTVの買い替えに合わせて一般家庭、事業所、公共施設、各種交通車両等で普及が進んでいる。薄型テレビとデジタルカメラ、DVDレコーダーとを合わせて「デジタル家電」「デジタル三種の神器」と呼ばれる。 日本国内では2003年からの薄型テレビの主流は「液晶テレビ」と「プラズマテレビ」である。これらは表示原理が全く異なり液晶テレビは数インチの小画面から最大108インチ程の大画面までであり、プラズマテレビは32から150インチの大画面だけが製品となっている。米州大陸を中心にリアプロジェクションテレビのような投影型の大型TVもある程度人気があり販売されているが、世界的に見れば少数派である。 2009年末現在は液晶、プラズマ、リアプロジェクションの次の薄型テレビ用技術としてLED、有機ELや無機EL、FEDなどの研究開発が進められている。
普及率
総務省の統計では、2007年に薄型テレビの世帯普及率が約20%、2008年には3分の1以上に達した[2]。 薄型テレビの普及の課題は上でも述べたブラウン管テレビより高い価格のほか元々テレビは買い替えサイクルが長い製品のため古いテレビを使い続ける消費者が多いこと、またワンセグ対応携帯電話などの普及により据え置き型テレビを必要としない人が増えていることが挙げられる。その他の状況はテレビ離れや2011年問題の項目も参照。
内蔵テレビチューナー
多くの製品は地上アナログチューナー及び地上デジタル/BS/110度CSのデジタル3波チューナーを内蔵しているが、デジタルチューナーはコストが高いため低価格機では地上アナログチューナーのみの場合がある。またデジタル対応テレビでも、低価格帯ではコストダウンのためBS/110度CSチューナーを省略した製品がある。一方で中級～高級機種ではデジタル3波チューナーを2系統搭載したものが珍しくない。2011年のアナログ停波に向け、アナログチューナーを省いた製品も2008年から登場してきた。 登場当初は大画面サイズを中心にチューナーユニットが外付けの機種が多く見受けられた（ユニット部とディスプレイ部は専用ケーブルで接続していた）が、2007年までにはほぼ全ての製品がチューナー一体型となってい
ECサイト
ECサイト「イーシーサイト」と読む。自社の商品（広義では他社の商品を販売してもECサイトである）やサービスをインターネット上で販売しているサイトのことである。これとは別にインターネット上で複数の企業や個人の商店を一箇所に集めたサイトを電子商店街またはサイバーモールという。又、"EC"とは、"electronic commerce（エレクトロニックコマース＝電子商取引）"の略。 "eコマース"と呼ぶこともある。 商品を紹介するWebページを見て購入する商品を選択し、決済方法を指定して住所などの個人情報を送信すると、購入を申し込むことができる。 決済方法は様々で、代金引換郵便や銀行振込を利用するものから、クレジットカードを利用するもの、あるいは「BitCash」などのいわゆる「電子マネー」システムを利用するものもある。 現状では、大口の決済に適した電子決済手段が確立されておらず、セキュリティ技術も発展途上であることから、電子商店で扱われる商品も数万円以下の比較的安価なものがほとんどである。 扱われる商品の種類は日用品や家電製品などの物品から、保険やサービスまで幅広い。1つのサイトにいくつものECサイト、電子商店を集めたものを「電子商店街」(オンラインモール)という。
＜e-wordより＞